ページの先頭です。

メニューを飛ばしてメインへ

メイン画像

産婦人科専攻研修医

2017/01/11

産婦人科専攻医研修について

当院は日本産科婦人科学会専攻医指導施設の認定を受けている。また、高知県で唯一の総合周産期母子医療センターであり、がんセンターも有している。
平成29年度開始予定の新専門医制度においては、専門研修基幹病院が高知大学、聖マリアンナ医科大学で当科はその専門研修連携施設という位置づけである。当院では産婦人科を産科、婦人科、生殖医療科に分け、3人の指導医・専門医と5人の専門医の指導により研修できる。新専門医制度の全容が明らかでないが、以下に現時点での産婦人科専門医制度の概要を示す。

産婦人科専門医制度の概要
(日本産科婦人科学会 2016年度版より抜粋)

1.専門医研修について

  1. 2年間の初期臨床研修を修了した後に日本産科婦人科学会に9月末までに入会すること
  2. 専門医として修得すべき目標は学会の研修カリキュラムを確認すること
  3. 専攻医研修は3年間必要。専攻医研修期間中に周産期、婦人科腫瘍、生殖・内分泌、女性のヘルスケアの領域を広く学ぶ必要がある。

2.専門医資格の認定を申請するための要件

初期臨床研修医制度の導入後に卒業した医師の場合

  1. 我が国の医師免許を有する者
  2. 2年間の新医師卒後臨床研修(初期研修)を完了している者
  3. 平成23年度以降に研修を開始した専攻医は専攻医指導施設において常勤として通算3年以上の産婦人科の臨床研修を修了した者
  4. 少なくとも専攻医指導施設における研修期間中通算3年以上本会の開院であるもの
  5. 3年以上(初期研修を含めて5年以上)の専攻医研修期間内に以下の要件を満たすこと
    (1)平成23年度・24年度から研修を開始した専攻医は6か月以上の期間A施設で、平成25年度以降に産婦人科研修を開始した専攻医は6か月以上の期間総合型専攻医指導施設で研修すること。ただし、プログラムが認められていれば、連携施設間での研修も可能である。(各年度の専攻医指導施設区分一覧は学会ホームページで確認のこと)
    (2)平成22年度以降に研修を開始した専攻医は
      (1)日本産科婦人科学会(日産婦)学術講演会に1回以上出席していること(30点シール1枚以上)
      (2)日産婦の10点以上のシールが発行される学会、研究会で筆頭演者として1回以上発表していること
      (3)筆頭著者として査読制を敷かれている雑誌に論文1編以上発表していること

 3.専門医認定申請の手順

  1. 認定一次審査
    (1)経験すべき症例数
      (1)分娩症例 100例以上(帝王切開の執刀10例以上を含む)
      (2)婦人科手術症例 50例以上(執刀または助手)
       うち腹式単純子宮全摘術症例(執刀)を5例以上
      (3)子宮内容除去術 10例以上
    (2)症例レポート(4症例)
      自分が経験した症例の中から婦人科腫瘍、生殖・内分泌、周産期、女性のヘルスケアの各分野1症例ずつ4症例。それとは別に症例記録10症例あり。
    (3)研修証明書
    (4)研修目標・自己評価表
    (5)学会発表・論文発表
  2. 認定二次審査
    書類審査と筆記試験および面接試験(口頭試験)

当院の症例数


分娩件数と帝王切開件数 多胎妊娠の推移

婦人科手術件数 ART件数の推移

日本産科婦人科専門医 (日本産科婦人科学会)取得後、subspecialtyとしての主に次の専門医があります

  • 周産期専門医(母体・胎児):日本周産期・新生児医学会
  • 産婦人科内視鏡技術認定医:日本産婦人科内視鏡学会
  • 生殖医療専門医:日本生殖医学会
  • 女性ヘルスケア専門医:日本女性医学学会
  • 臨床遺伝専門医:人類遺伝学会、遺伝カウンセリング学会
  • 超音波専門医:日本超音波医学会

当院産婦人科は日本産科婦人科学会 専攻医指導施設
日本周産期・新生児医学会 母体胎児基幹認定施設 ですが、種々のSubspecialtyの専門医・指導医が在籍しています。

所属医師紹介

南 晋(母性診療部長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 産婦人科指導医(日本産科婦人科学会)
 母体保護法指定医
 生殖医療専門医(日本生殖医学会)
 

小松淳子(生殖医療科長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 新生児蘇生法「専門」インストラクター(日本周産期新生児医学会)
 母体保護法指定医
 

山本寄人(婦人科長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 産婦人科指導医(日本産科婦人科学会)
 母体保護法指定医
 日本がん治療認定医
 がん検診認定医(日本がん検診診断学会)
 新生児蘇生法「専門」インストラクター(日本周産期新生児医学会)
 

永井立平(産科医長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 妊娠初期スクリーニング認定医(Fetal Medical Foundation)
 新生児蘇生法「専門」インストラクター(日本周産期新生児医学会)
 周産期(母体・胎児)専門医(日本周産期新生児医学会)
 母体保護法指定医
 超音波専門医(日本超音波医学会)
 

國見祐輔(婦人科副医長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 日本がん治療認定医
 

上野晃子(産科副医長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 母体保護法指定医
 妊娠初期スクリーニング認定医(Fetal Medical Foundation:NT計測)
 思春期保健相談士(日本家族計画協会認定)
 

脇川晃子(産科副医長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)

 

山本槙平(産科副医長)
 産婦人科専門医(日本産科婦人科学会)
 女性のヘルスケアアドバイザー

高知医療センター産婦人科基本診療方針

診療指針

一般的な医師としての品格を保つ努力をする。
服装、言動などに注意し、産婦人科医同士のコミュニケーションと産婦人科としての組織内の秩序を前提に、産婦人科責任者のもとでチーム医療を心がける。
EBMに基づき最新の医学知識を身に付け、高知医療センターの役割を鑑み、各産婦人科医が専門とするsubspecialtyの質を高めるよう努力する。
地域の産婦人科医や他科の医師との勉強会、研究会や会合に積極的に参加し、信頼関係を築き患者さんを紹介される医師になるよう努力する。

診療業務手順

午前8時30分から開始される。
産科外来は4階にあり、産科一般外来と産科ハイリスク外来を行う。
婦人科外来は2階にあり、婦人科外来と婦人科腫瘍外来を行う。
生殖外来は2階にあり、不妊治療担当医が診察を行っている。

病棟業務

病棟業務は2チーム制としており、それぞれのチームでその日の病棟係を決め、必要な処置を行う。また、総合周産期母子医療センターとしてMFICU担当医を専任しMFICU入院患者に対応する。
産科入院は4階B病棟である。分娩後は基本的に母児同室とし、退院は経産婦で産褥4日目、初産婦で産褥5日目、帝王切開は術後5日目退院とする。
婦人科入院は主に5階A病棟である。
基本的に産婦人科手術症例はクリニカルパスにより診療を進める。

 

入院時期

手術日

手術後入院期間

合計入院期間

良性腹腔鏡手術(子宮全摘出術、卵巣嚢腫、筋腫核出など)

手術前日

手術

4日

6日

良性開腹手術(卵巣嚢腫、筋腫核出など)

手術前日

手術

5日

7日

良性開腹手術(子宮全摘出術など)

手術前日

手術

6日

8日

子宮膣部円錐切除術

手術前日

手術

1日

3日

子宮鏡

手術前日

手術

1日

3日

産婦人科救急業務 

産婦人科救急疾患患者搬送の要請があれば、原則受け入れを行う。受け入れがあった場合は院内メールで全員へ周知する。受け入れができなかった場合は、経緯を産婦人科責任者に報告する。

手術患者

手術患者は合併症がなければ手術前日に入院する。基本的にパスを使用し術前、術後を管理する。
日勤中の緊急手術は、産婦人科責任者に連絡する。
時間外、休日の緊急手術は、後に院内メールで全員へ周知する

産婦人科当直

準夜、深夜、休日の時間帯は原則として産婦人科当直医が入院、外来患者に対応する。休日の産婦人科当直医は術後1日目、2日目の患者の回診を行う。
当直の翌日は特に診療業務がなければ帰宅とする。



PAGETOP